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本人の姿や頑張りが直接見えないテレワーク。リモート勤務だと成果が測定できないとお悩みの企業に向け、テレワークにおける業務評価のお悩みを解決する具体的な対策方法をまとめています。
リモート勤務は会社に出勤する必要がない遠隔地でも仕事ができるといったさまざまなメリットがあります。社員の働きぶりが上司から見えないことから、さぼりやサービス残業のケースが横行しやすいというデメリットがあるのも現実です。その対策として裁量労働制の導入も一つの方法ですが、それでも仕事をサボるリスクをゼロにすることは難しいでしょう。
また、人材育成がしづらくなるというのもリモート勤務の大きなデメリット。社員を直接指導する機会が少なくなるため、計画的な人材育成が難しくなってしまうのです。上司が部下を管理するのが難しくなり、成長機会の損失やモチベーション低下につながる恐れもあります。
そのほかにもリモート勤務におけるデメリットは挙げられます。例えば、コミュニケーションが不足することによっておこる組織力の低下。仲間意識、目標達成意識が低下することにより生産性が下がってしまう懸念点も挙げられます。
在宅勤務ではセキュリティ性を高めるための対策も必要となります。在宅勤務に適しているのがMDMというシステムです。MDMとはモバイルデバイス管理システムのことで、複数のデバイスを一元に管理できる仕組みとなっています。
在宅勤務において、会社が配るデバイスを用いて業務を行わせる場合にとても有効な方法といえるでしょう。
MDMの導入と併せて行いたい対策方法についていくつか紹介します。
業務全体を見直し、テレワークで対応できる業務を確立しましょう。具体的には、資料の作成やメールの返信など。会社に出勤しなくても対応できる業務はテレワークでも対応可能です。そして、テレワークを利用する社員に対して出社日を導入することで、コミュニケーション不足の問題を解決できます。
テレワークではコミュニケーション不足の問題があります。こういった問題は、コミュニケーションツールを導入するなどシステム的な面での整備を行うことによって解消可能です。WEB会議やテレビ会議を行えるシステムを導入すると、テレワークを利用する社員も社内にいるのと同じような感覚で会議に参加できます。チャットツールなども気軽に会話のやり取りができるためおすすめです。
オフィス勤務が前提になっている評価制度を、テレワークを適応した評価制度に見直すことも大切。社員が感じている不安点を把握し、社員にとっても会社にとっても納得できる評価制度を作ると良いでしょう。完璧なものを一度に作るのは難しいため、定期的に見直してブラッシュアップしていくことが大切です。
姿が見えない分成果を測定しにくいテレワークですが、工夫次第で生産性を上げることも可能になります。テレワークにおすすめなのはMDMの導入。成果を判断しやすくなるため、テレワークを行っている企業はぜひ積極的に導入してほしいシステムです。また、MDMと併せて、テレワーク業務の確立やコミュニケーションツールの導入、評価制度の見直しなども行ってみると良いでしょう。
手厚いサポートが期待できる国産MDM18社(※)のうち、月額費用の最低料金が1台165円からとお安く、無料トライアルのあるMDM4つを厳選しました。
※2021年2月時点で、日本国内で利用でき公式HPが存在しているMDMのうち、国産のものを選出しています
※2018年度、エンドポイント管理史上のマーケティング分析(株式会社テクノ・システムリサーチ社)より
参照:mobiconnect公式HP(https://www.mobi-connect.net/)
※1 エントリー1,980円/台(年額)~スタンダード3,300円/台(年額)を月額換算した金額。学校・教育委員会は、要見積
情報参照元:mobiconnect HP(https://www.mobi-connect.net/price/)
※2 ライトプラン月額165円/1台~エンタープライズプラン月額330円/台の場合
情報参照元:MoDeM HP(https://www.ascentnet.co.jp/mdm-modem/mdm価格/)
※3 SPPM2.0 ASPサービス 基本機能パック165円/台~SPPM2.0 ASPサービス フル機能パック330円/台の場合
情報参照元:SPPM 2.0 HP(https://www.sppm.jp/導入事例・ご利用まで/料金/)
※4 FiT SDM「Stage1」(Android) 165円/台~FiT SDM「サイネージ」(Android) 2,200円/台の場合
情報参照元:アステリアHP(https://www.arteria-net.com/business/service/other/mdm/sdm/)