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Webの利用制限とは、文字通り閲覧・利用できるWebサイトを任意の条件で制限してしまう機能です。MDMツールを活用した機能の1つとして一般的であり、最初に管理者側で設定した条件(ホワイトリスト/ブラックリスト)にもとづいてURLフィルタリングを行うことで、端末を所持している人間が利用できるWebサイトを限定します。
仕事用の端末として配布しているスマホやタブレット、パソコンなどで、怪しいサイトへアクセスできなくすることで、ウイルス感染や情報流出といったリスクを低減できます。また、業務以外の目的でデバイスを使うことを防ぎ、仕事に集中させる目的で活用されることもあるでしょう。
仕事に使うことを目的として従業員へ配布したスマホやタブレットであっても、中にはプライベートの目的で端末を使ったり、休憩中などに仕事とは関係のないWebサイトへアクセスしたりといったケースはしばしば想定されます。
しかし、企業として想定していないWebサイトへ不用意にアクセスされると、思わぬマルウェアなどに感染したり、重要な情報へ第三者がアクセスできたりと、情報管理のリスクに対して脆弱な状態になってしまいます。
Webサイトの利用制限機能を活用することで、従業員が余計な目的で端末を使用することを予防し、さらに仕事への集中を促す効果が期待できます。また、各Webサイトへのアクセス履歴などをデータとして保存できることもポイントです。
例えば仕事で調べ物をしようと、インターネットで情報を検索した際、Webサイトの利用制限によって情報を解説しているWebサイトへアクセスできないといった可能性が生じます。
特に、あらかじめアクセスできるWebサイトが限定されているような場合、たとえ閲覧したいWebサイトが安全で適正なものであったとしても、無関係に閲覧が禁止されることはデメリットです。
また、調査がスムーズに行えないからと、従業員が自分のスマホなどで調べ物を継続した場合、結果的に企業が管理している端末ではない端末が業務に利用されることになります。
Webサイトの利用制限の効果を最大化しようと思えば、最初に条件やパターンを想定しておかなければなりません。
Webサイトの利用制限が過剰になれば、端末の利便性がどんどん低下していくだけでなく、従業員にとっても「自分たちが企業から信用されていないのだろうか」という不安を抱かせてしまう原因になりかねません。
Webサイトの利用制限はMDMを活用したセキュリティ対策として有効ですが、導入する際には各従業員へどうしてWebサイトの利用制限が必要なのか、また制限された端末でもスムーズに業務を遂行するためにどのようなフローが望ましいのかなど、様々な視点で条件を考えておくようにしてください。
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※2021年2月時点で、日本国内で利用でき公式HPが存在しているMDMのうち、国産のものを選出しています
※2018年度、エンドポイント管理史上のマーケティング分析(株式会社テクノ・システムリサーチ社)より
参照:mobiconnect公式HP(https://www.mobi-connect.net/)
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情報参照元:mobiconnect HP(https://www.mobi-connect.net/price/)
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情報参照元:MoDeM HP(https://www.ascentnet.co.jp/mdm-modem/mdm価格/)
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情報参照元:SPPM 2.0 HP(https://www.sppm.jp/導入事例・ご利用まで/料金/)
※4 FiT SDM「Stage1」(Android) 165円/台~FiT SDM「サイネージ」(Android) 2,200円/台の場合
情報参照元:アステリアHP(https://www.arteria-net.com/business/service/other/mdm/sdm/)