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このページでは、無料で利用できるMDMツールの特徴や、実際に使用する際の注意点などについて総合的にまとめています。MDMツールの導入を検討している方はぜひ参考としてご活用ください。
結論から言えば無料で利用できるMDMツールは存在します。
無料MDMツールには、有料ツールの一部機能が制限されてフリープランとして提供されているものや、一定期間だけは無料というトライアル版としてのMDMツールなど複数のパターンがあり、それぞれの製品やメーカーごとに実際のツールの内容に関しても違いが存在しています。
また、その他にもオープンソースで提供されているMDMツールであれば、自分でツールを開発・構築することにより完全無料のMDMツールを利用することも可能です。
オープンソースMDMは、ソフトウェア自体は無料で提供されるため、初期費用を抑えられます。ただし、導入や運用には専門的な技術リソースが必要で、人件費が発生する可能性は考慮したい点です。
対照的に、商用MDMはライセンス料がかかるものの、包括的なサポートや定期的なアップデートが含まれているため、運用の安定性が高く、予測可能なコストが期待できます。
オープンソースMDMは、ソースコードにアクセスできるため、自社のニーズに合わせたカスタマイズが可能です。しかし、カスタマイズの自由度が高い反面、不適切な変更によるシステム不安定化のリスクも存在します。
一方、商用MDMは標準化された機能を提供し、カスタマイズの自由度は限定的ですが、その分、安定性と信頼性を重視した運用が可能です。
オープンソースMDMは主にコミュニティによるサポートが中心であり、技術的なトラブルが発生した際には自力での解決が求められます。このため、迅速なサポートが必要な場合には不向きです。
商用MDMでは、メーカーによるサポート体制が整っており、迅速で包括的な支援が提供されるため、運用上の安心感があります。
オープンソースMDMは、ソースコードが公開されているため、セキュリティ脆弱性の発見が迅速であるという利点があります。しかし、その対策は自社で行う必要があるため、リソースが限られる企業にとっては負担となるでしょう。
商用MDMでは、メーカーが定期的にセキュリティ更新を行うため、信頼性が高く、メンテナンスの負担を軽減できます。
オープンソースMDMの導入にはシステム管理やカスタマイズを行うためのITエンジニアや開発チームが必要です。自社で十分な技術リソースがある場合、オープンソースMDMを活用することで柔軟なシステムを構築できます。
標準的な商用MDMでは対応できない業務要件がある場合、オープンソースMDMの柔軟性を利用して、自社の要件に合わせたシステムを開発することが可能です。
スタートアップや中小企業など、初期費用を抑えることが最優先である場合には、オープンソースMDMが適した選択肢となります。ただし、導入後の運用には専門的な知識と人的リソースが必要である点には注意が必要です。
オープンソースMDMの導入・運用には、システム管理やプログラミングの知識が必要です。専門知識が不足している場合、設定ミスやトラブルの解決に時間がかかり、結果として運用コストが増加することがあります。
商用MDMと異なり、オープンソースMDMの維持管理は自社で行う必要があります。特に、定期的なアップデートやセキュリティパッチの適用を怠ると脆弱性が生じやすくなるため、維持管理費用の継続的な計上は必要です。
オープンソースMDMのサポートは主にコミュニティに依存しているため、トラブルが発生した際に迅速に解決策を見つけることが難しい場合があります。商用MDMのような専用サポートが必要な企業には不向きです。
オープンソースMDMは透明性が高く、セキュリティ上の脆弱性が早期に発見されるという利点がありますが、その一方で脆弱性を悪用されるリスクもあります。また、プロジェクトのコミュニティが活発でない場合、バグ修正や新機能の追加が遅れることがあり、導入前にプロジェクトの将来性を確認することが重要です。
オープンソースMDMの一部のプロジェクトでは、十分なドキュメントや学習リソースが提供されていない場合があります。そのため、導入や運用に高い学習コストがかかることがあるため、事前に必要なサポート情報を確認し、対応可能かどうかを判断することが求められます。
オープンソースMDMの導入時には、これらのリスクを十分に把握し、対策を講じることが重要です。自社のリソース、ニーズ、リスク許容度を総合的に評価して、最適なMDMソリューションを選択することが求められます。
無料で利用できるMDMツールの多くは、トライアル版やフリープランとして提供されています。このような無料MDMツールには機能制限があり、利用できる範囲が有償版よりも狭いことがデメリットです。
また、オープンソースを利用して自分でツールを構築するためには相当の知識とスキルが必要であり、これらの知識がない人にとってはあまり現実的でありません。加えて、オープンソースから完全無料のMDMツールを自社開発できたとしても、実際の運用に当たって証明書取得費用が発生することがあります。ツールそのものは無料でも、利用するには結果的に費用が発生してしまうといったケースも想定されるでしょう。
実際にMDMツールを導入する場合は、機能制限がない有料ツールが望ましいでしょう。無料ツールやトライアル版は、導入失敗のリスクを軽減するためのものと位置づけて、使用感や導入メリットを検討することのをおすすめします。
オープンソースを活用した完全無料のMDMツールは存在しますが、そこから自社用ツールを開発するには十分なスキルが不可欠。一般的に無料のままでの開発・運用は困難な目標といえるでしょう。
しかし、有料版のMDMツールでも製品によって使用感や機能に差があることも事実です。
無料プランやトライアル版を積極的に利用して、担当者にも相談しながら各社のMDMツールと自社の相性を確かめるようにしてください。なお、無料版やトライアル版を利用する場合、有料版との違いについても最初に問い合わせておくことが肝要です。
手厚いサポートが期待できる国産MDM18社(※)のうち、月額費用の最低料金が1台165円からとお安く、無料トライアルのあるMDM4つを厳選しました。
※2021年2月時点で、日本国内で利用でき公式HPが存在しているMDMのうち、国産のものを選出しています
※2018年度、エンドポイント管理史上のマーケティング分析(株式会社テクノ・システムリサーチ社)より
参照:mobiconnect公式HP(https://www.mobi-connect.net/)
※1 エントリー1,980円/台(年額)~スタンダード3,300円/台(年額)を月額換算した金額。学校・教育委員会は、要見積
情報参照元:mobiconnect HP(https://www.mobi-connect.net/price/)
※2 ライトプラン月額165円/1台~エンタープライズプラン月額330円/台の場合
情報参照元:MoDeM HP(https://www.ascentnet.co.jp/mdm-modem/mdm価格/)
※3 SPPM2.0 ASPサービス 基本機能パック165円/台~SPPM2.0 ASPサービス フル機能パック330円/台の場合
情報参照元:SPPM 2.0 HP(https://www.sppm.jp/導入事例・ご利用まで/料金/)
※4 FiT SDM「Stage1」(Android) 165円/台~FiT SDM「サイネージ」(Android) 2,200円/台の場合
情報参照元:アステリアHP(https://www.arteria-net.com/business/service/other/mdm/sdm/)