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このページでは、MDMツールを導入することによって端末管理コストの削減を目指していくポイントや、どのような点に注意することで端末管理コストの削減を叶えられるかなどについて解説しています。
端末管理には従業員がスムーズにモバイル端末を利用できるよう、システム面での管理を行うだけでなく、紛失や盗難といったトラブルに対する備えや不正アクセスに対する予防策といった様々な内容が含まれます。そのため、端末管理には相応のコストが発生しますが、MDMツールを導入して運用していくことで効果的にコスト削減を目指すことが可能です。
セキュリティ機能を搭載したMDMツールを導入することにより、紛失や盗難によってモバイル端末の居場所が分からなくなった時にも電源さえ入っていれば速やかに現在地を追跡できる上、リモート管理で端末をロックして第三者による情報アクセスを防止できます。
また位置情報を自動的に記録できるため、警察へ届け出る時や訴訟に至った場合でも証拠としてデータを提出可能です。
MDMツールで管理されている端末は、管理者によって一部機能を制限したり、アクセスできるWEBサイトなどを限定したりといったこともできます。
業務に関係ないアプリや機能をロックすることで、従業員が業務へ集中できるようになり、業務効率を向上させられることがポイントです。またカメラ撮影やスクリーンショット、キャプチャーといった機能についても制限できるため、重要な情報が外部に持ち出されるリスクを軽減できます。
複数の端末もMDMツールを使えば一元管理できるようになり、個別に対応する必要がありません。そのため、担当者の業務負担を軽減して、残業を回避したり残業代や特別手当といった人件費を削減したりできます。
また、アップデートなどのタイミングで端末を回収する必要もないため、輸送料や移動費といったコストを削減できることも重要です。
MDMツールによる端末管理コストの削減は可能ですが、一方でMDMツールの導入にはイニシャルコストやランニングコストが発生します。また製品によって機能や操作性に違いがあり、自社のニーズや導入目的にマッチした製品でなければメリットを追求していくことも困難です。
MDMツールの導入を検討している場合は、無料プランやトライアル版などを積極的に活用して、実際の使用感を確かめてから購入へ進むようにしてください。
手厚いサポートが期待できる国産MDM18社(※)のうち、月額費用の最低料金が1台165円からとお安く、無料トライアルのあるMDM4つを厳選しました。
※2021年2月時点で、日本国内で利用でき公式HPが存在しているMDMのうち、国産のものを選出しています
※2018年度、エンドポイント管理史上のマーケティング分析(株式会社テクノ・システムリサーチ社)より
参照:mobiconnect公式HP(https://www.mobi-connect.net/)
※1 エントリー1,980円/台(年額)~スタンダード3,300円/台(年額)を月額換算した金額。学校・教育委員会は、要見積
情報参照元:mobiconnect HP(https://www.mobi-connect.net/price/)
※2 ライトプラン月額165円/1台~エンタープライズプラン月額330円/台の場合
情報参照元:MoDeM HP(https://www.ascentnet.co.jp/mdm-modem/mdm価格/)
※3 SPPM2.0 ASPサービス 基本機能パック165円/台~SPPM2.0 ASPサービス フル機能パック330円/台の場合
情報参照元:SPPM 2.0 HP(https://www.sppm.jp/導入事例・ご利用まで/料金/)
※4 FiT SDM「Stage1」(Android) 165円/台~FiT SDM「サイネージ」(Android) 2,200円/台の場合
情報参照元:アステリアHP(https://www.arteria-net.com/business/service/other/mdm/sdm/)