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MDM導入のメリットとは

社外で使用されることも多いモバイル端末のセキュリティ性を高めるためのツールとして、企業での導入が進んでいるMDM。では、具体的には、MDMの導入には、どのようなメリットがあるのでしょうか。このページで詳しく解説していきます。

そもそもMDMとは

MDM(モバイルデバイス管理)とは、スマートフォンやタブレットなどのモバイル端末を一元管理するためのシステムです。このシステムを導入することで、企業は従業員が使用する複数のデバイスを効率的に管理し、セキュリティリスクを低減することができます。機能の一例として、リモートでの設定変更やアプリケーションの配布、データの消去などが可能です。これらの機能を活かすことで、デバイスの紛失や盗難時の対応・情報漏洩のリスクの軽減が可能です。MDMは業務効率化にも寄与し、管理者と従業員の負担を軽減する効果があります。

MDMを導入する必要性とは?

MDMを導入する主な理由は、セキュリティの強化と業務効率の向上です。まず、セキュリティ面では、デバイスの紛失や盗難時にリモートでロックやデータ消去ができるため、情報漏洩を防ぐことができます。さらに、アプリケーションの利用制限や、未承認アプリのインストール防止機能により、ウイルス感染や不正利用のリスクを低減できます。また、MDMは業務効率化にも大いに役立ちます。例えば、アプリケーションの一括配布や設定変更をリモートで行うことで、管理者の手間を大幅に削減し、従業員のデバイス管理がラクになります。

また、昨今では様々な企業でモバイル端末が取り入れられ、業務を進めるうえで欠かせません。情報漏えいは会社に大きなダメージを与える可能性が高いためMDMを用いた端末管理が大切なのです。

端末機能の一元管理

MDMを導入することで、社員が使用するモバイル端末を一元的に管理することができるようになります。例えば、社員の役職や所属ごとに、使用できるアプリケーションを設定・管理することが出来るほか、許可していないアプリケーションを勝手に端末にインストールすることを禁止することが出来るようになります。

データの管理と配布が容易に

MDMを導入することで、端末のデータでの管理と配布も容易になります。 例えば、顧客データなど、業務で必要なデータを社内で使用している全ての端末に一括で配布したり、必要なアプリケーションを一度にダウンロード・インストールしたり、といったことが可能となります。

リアルタイムに端末情報が把握できる

また、MDMを導入することで、位置情報や使用状況といった端末に関するデータを管理することが出来るようになります。業務以外の目的で端末を使用していないか監視が出来るようになるほか、例えば、「緊急でA社に社員を一人向かわせる必要がある」場合には、誰が最も近い場所にいるか、すぐに把握できるようになります。

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盗難・紛失時の情報漏洩対策

数あるMDMを導入することで得られるメリットのなかでも、もっとも大きなものは、端末の紛失および盗難による情報漏えいのリスクを軽減できる点にあると言えます。

遠隔での端末ロック・データの消去

MDMを導入することで、遠隔から端末をロックすることが出来るようになります。加えて、必要な場合には、遠隔から端末のデータを消去することも可能です。端末の紛失・盗難時にも、第三者が端末を悪用する前に対策を打つことが出来るようになります。

端末データの暗号化

また、MDMを導入することで、端末のデータが暗号化されているかどうか確認したり、また、暗号化の指示を送ることとが一括で出来るようになります。

ウイルスプログラムのインストール防止

例えばMDMツールのセキュリティ機能を活用して、アクセス可能なWebサイトを一定条件で制限しておけば、従業員が怪しいサイトへアクセスしてコンピューターウイルスやマルウェアといったリスクへ感染する危険性を低減できます。

また、仮にウイルスプログラムをダウンロードしてしまったとしても、MDMでアプリケーションの追加を制限しておけば、悪質なプログラムがモバイルへインストールされることを防げることも重要です。

不正サイトへのアクセス防止

いかにも問題がありそうでいかがわしいWebサイトでなく、一見すると真面目で問題のなさそうなWebサイトであっても、実際には不正ツールやマルウェアなどが潜んでいる不正サイト・有害サイトの危険性はあります。

あらかじめ従業員がアクセスして閲覧できるWebサイトを制限しておけば、そのようにリスキーなWebサイトを訪問して情報漏洩やウイルス感染といった問題を根本的に防止することが可能です。

ただしURLフィルタリングの方法などはMDMのサービス会社によっても変わるため、事前にきちんとチェックしておきましょう。

MDMによって実現可能なBYODとは

BYODとは、「Bring Your Own Device」の頭文字をとったもので、個人で使用している端末を業務で使用することを指します。社員は使い慣れた端末を使用することが出来き、また、企業も端末をいちいち用意する必要がなくなる、といったメリットがある一方で、セキュリティ対策の観点からはデメリットも大きいBYOD。MDMを導入することで、堅牢性の高いBYOD環境を実現することが出来るようになります。

管理業務の効率化につながる

グループ単位でモバイル端末を一括管理できる機能や、モバイル端末を個別管理できる機能が搭載されています。グループ管理なら機能制限・設定を一括で行えるのが特徴です。部署のグループ単位でモバイル端末を把握しやすくなるといった点も特徴のひとつ。個別管理なら端末の利用コンテンツ・位置情報などを簡単に確認できるため、管理しやすくなるでしょう。管理者は現場から離れた位置で派遣・出張の状況についても把握可能。業務管理の効率化につながります。

モバイル端末の私的利用を抑えられる

モバイル端末を支給する際、従業員が私的利用しないように管理する必要があります。MDMによってアプリのインストロール機能を制限ができ、業務に無関係なアプリのインストールをブロック可能です。利用状況を確認できるので、従業員の私的利用が抑えられるでしょう。ただ利用制限に関しては管理者が許可したアプリだけを利用できる「ホワイトリスト方式」。制限したいアプリをリストに入れる「ブラックリスト方式」の2つがあります。アプリだけでなくWEBサイトの閲覧・カメラ・Bluetoothなどの機能も制限可能です。

MDMにもデメリットはある?

様々な観点でメリットを追求していけるMDMですが、一方で使い方を誤ればデメリットが拡大してしまうことも事実です。

そこで、以下にMDMのデメリットについて代表的なものを解説します。

モバイル端末の利便性が低下

MDMを活用したデメリットの代表例として、セキュリティ対策を強化しすぎたあまり、モバイル端末そのものの利便性まで低下してしまうというものが挙げられます。

モバイル端末はインターネット環境があれば即座に様々な情報やシステムへアクセスし、必要なデータを参照したり、業務を遂行したりできることがメリットです。しかし、完全に規定の業務フローに従った機能だけしか許可せず、その他の使い方の一切を制限してしまった場合、デバイスとしての利便性や臨機応変さが消滅して結果的に使いづらいツールになってしまうといったこともあり得ます。

単なるスイッチやメモの代わりとしてのみデバイスを使う場合、わざわざ高性能なモバイル端末を利用する必要がありません。そのため、MDMを利用する場合は、安全性と機能性とのバランスを考えながら、多角的な視点でモバイル端末の業務上における活用法を考えていくことが大切です。

無許可のBYODが常態化

会社から従業員へ配布している業務用モバイル端末の利便性があまりにも低くなると、従業員は困ったことがあったり、臨機応変な対応が求められたりした場合、業務用モバイル端末でなく自分の所有しているプライベートのスマホやタブレットを使用してしまうことがあります。

例えば顧客から問合せがあって、それへ即座に答えたい場合、業務用のモバイル端末が十分に機能しなければ、従業員が個人のスマホで情報を調べて答えることが接客サービスとして価値のあることかも知れません。しかし、仮にそこで顧客の情報をスマホへ入力した場合、その時点で企業として管理すべき情報が個人のスマホへ流出してしまうといったインシデントが発生しています。

モバイル端末の利便性の低下について考えるだけでなく、個々の従業員に対しても情報セキュリティへの意識や理解を促せるような取り組みを重ねていくことが肝要です。

紛失や盗難に対する意識の低下

MDMを導入して、企業から従業員へ提供・配布するスマホやタブレットといったモバイル端末が当たり前になると、当然ながらそれを持ち歩いてどこかで紛失したり、盗難に遭ったりといったリスクも増大します。

また、MDMによって万が一の際にも情報が安全に管理・保護されているという意識が広がった結果、逆に各従業員が「自分たちでしっかりと顧客情報を守らなければならない」という自己防衛の意識を低下させてしまう恐れもあります。

MDMはとても便利なツールであり、情報セキュリティの安全性を高める上で効果的なツールですが、どれほど優れた機械であっても利用する人間の意識や理解がおろそかではデメリットばかりが増大しかねません。

いかに安全な環境であっても、その土台を守っていくのは自分たちであるということを、きちんとした従業員教育で根付かせることがポイントです。

情報セキュリティ関連のコスト増

高機能のMDMを導入したり、従業員にそれぞれモバイル端末を貸与したりすれば、必然的にコストが増大していきます。

MDMやモバイル端末の導入は、それが業務へもたらす恩恵も合わせて考慮して、コストパフォーマンスを総合的に計算しながらプランニングしていくようにしてください。

電波が届かないと制御できない

MDMの大きなデメリットの一つは、電波が届かない場所ではデバイスの管理が難しい点です。例えば、地下や山間部など電波が届きにくい場所では、リモートでの制御や設定変更ができません。これにより、デバイスが紛失したり盗難された場合、迅速な対応が遅れる可能性があります。このため、MDMを導入する際には、通信環境の整備やオフライン時の対応策もあわせて検討しておきましょう。

MDMのメリットを最大限に活かす選び方

MDM(モバイルデバイス管理)は、スマートフォンやタブレットを一元管理するための重要なツールです。企業がこのシステムを導入することで、デバイスのセキュリティを強化し、業務効率を向上させることができます。しかし、最適なMDMを選ぶためには、いくつかの重要なポイントを確認する必要があります。ここでは、MDMのメリットを最大限に活かすための選び方についてまとめました。

利用台数の制限をチェック

MDMを選ぶ際には、まず管理する予定のデバイスの数を確認しましょう。多くのMDMサービスは、管理できるデバイスの台数に制限があります。自社で管理する必要があるデバイスの数を把握し、それに対応できるMDMを選ぶことが大切です。また、将来的にデバイスが増加する可能性も考慮し、柔軟に対応できる製品を選ぶと良いでしょう。

セキュリティ機能をチェック

MDMの主要な目的はセキュリティの強化です。選ぶ際には、以下のセキュリティ機能をチェックしましょう。

  • リモートロックやリモートワイプ:デバイスが紛失したり盗難にあった際、遠隔でロックをかけたりデータを消去する機能。
  • 不正アプリのインストール防止:許可されていないアプリのインストールを防ぐ機能。
  • ウイルス対策:デバイスをウイルスやマルウェアから守る機能。

これらの機能が充実しているMDMを選ぶことで、セキュリティリスクを大幅に低減できます。

対応可能な端末をチェック

MDMが対応する端末の種類も重要です。自社で使用しているデバイスがiOSなのかAndroidなのか、またはその両方なのかを確認し、それぞれに対応したMDMを選ぶ必要があります。また、PCも管理対象に含めたい場合は、WindowsやMacに対応しているかどうかも確認しておきましょう。

サポート体制をチェック

MDMの導入後、サポート体制が充実しているかどうかも重要なポイントです。特に、以下の点を確認しましょう。

  • 24時間対応のサポート:問題が発生した際に迅速に対応してもらえるか。
  • 日本語でのサポート:言語の壁なくサポートを受けられるか。
  • トレーニングやコンサルティング:導入前や導入後のトレーニングが提供されているか。

これにより、MDMをスムーズに運用し、問題が発生した際も安心して対応できます。

MDMのメリット・デメリットを把握したうえ導入しよう

MDMを導入することで、企業はセキュリティの強化や業務効率の向上など、多くのメリットを得られます。しかし、導入により端末の利便性が低下したり、情報セキュリティ関連のコストが増えたりするデメリットもあります。これらを十分に理解し、自社のニーズに合ったMDMを選びが重要です。このサイトではMDMのサポートを受けられやすい国産MDMに焦点をあてた情報を載せていますので、ぜひ参考にしてみてください。

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国産MDM4選

手厚いサポートが期待できる国産MDM18社(※)のうち、月額費用の最低料金が1台165円からとお安く、無料トライアルのあるMDM4つを厳選しました。
※2021年2月時点で、日本国内で利用でき公式HPが存在しているMDMのうち、国産のものを選出しています

100%(※)のユーザーが
使い勝手を評価
mobi
connect
月額費用
165円~275円/台(※1)
ここが
ポイント
  • 企業の声に耳を傾け改善を繰り返し使いやすさを追求
  • 操作方法や活用方法をすぐに確認できる等導入後のサポートも充実
  • iOS
  • Android
  • Windows
  • MacOS
  • tvOS

※2018年度、エンドポイント管理史上のマーケティング分析(株式会社テクノ・システムリサーチ社)より
参照:mobiconnect公式HP(https://www.mobi-connect.net/)

アンドロイドの
セキュリティを強化
MDM MoDeM
月額費用
165円~330円/台(※2)
ここが
ポイント
  • Androidに強力な閲覧制限をかけられる
  • Android上での偽造アプリのダウンロードを防ぐセキュリティ機能を搭載
  • iOS
  • Android
  • Windows
  • MacOS
  • tvOS
   
災害・電話網の
障害に強い
SPPM
2.0
月額費用
165円~330円/台(※3)
ここが
ポイント
  • 災害や電話網の障害に強く、無線LAN端末にも有効
  • 安否確認システムに利用できる機能あり
  • iOS
  • Android
  • Windows
  • MacOS
  • tvOS
ニーズに合わせ
5プランから選択可能
VECTANT SDM
月額費用
165円〜2,200円/台(※4)
ここが
ポイント
  • 管理でなく「活用するためのMDM」であるデジタルサイネージ機能あり
  • 機能を使える端末が限定されないプランも
  • iOS
  • Android
  • Windows
  • MacOS
  • tvOS

※1 エントリー1,980円/台(年額)~スタンダード3,300円/台(年額)を月額換算した金額。学校・教育委員会は、要見積
情報参照元:mobiconnect HP(https://www.mobi-connect.net/price/)
※2 ライトプラン月額165円/1台~エンタープライズプラン月額330円/台の場合
情報参照元:MoDeM HP(https://www.ascentnet.co.jp/mdm-modem/mdm価格/)
※3 SPPM2.0 ASPサービス 基本機能パック165円/台~SPPM2.0 ASPサービス フル機能パック330円/台の場合
情報参照元:SPPM 2.0 HP(https://www.sppm.jp/導入事例・ご利用まで/料金/)
※4 VECTANT SDM「Stage1」(Android) 165円/台~VECTANT SDM「サイネージ」(Android) 2,200円/台の場合
情報参照元:アステリアHP(https://www.arteria-net.com/business/service/other/mdm/sdm/)