MDM導入のメリットとは

社外で使用されることも多いモバイル端末のセキュリティ性を高めるためのツールとして、企業での導入が進んでいるMDM。では、具体的には、MDMの導入には、どのようなメリットがあるのでしょうか。このページで詳しく解説していきます。

端末機能の一元管理

MDMを導入することで、社員が使用するモバイル端末を一元的に管理することができるようになります。例えば、社員の役職や所属ごとに、使用できるアプリケーションを設定・管理することが出来るほか、許可していないアプリケーションを勝手に端末にインストールすることを禁止することが出来るようになります。

データの管理と配布が容易に

MDMを導入することで、端末のデータでの管理と配布も容易になります。 例えば、顧客データなど、業務で必要なデータを社内で使用している全ての端末に一括で配布したり、必要なアプリケーションを一度にダウンロード・インストールしたり、といったことが可能となります。

リアルタイムに端末情報が把握できる

また、MDMを導入することで、位置情報や使用状況といった端末に関するデータを管理することが出来るようになります。業務以外の目的で端末を使用していないか監視が出来るようになるほか、例えば、「緊急でA社に社員を一人向かわせる必要がある」場合には、誰が最も近い場所にいるか、すぐに把握できるようになります。

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盗難・紛失時の情報漏洩対策

数あるMDMを導入することで得られるメリットのなかでも、もっとも大きなものは、端末の紛失および盗難による情報漏えいのリスクを軽減できる点にあると言えます。

遠隔での端末ロック・データの消去

MDMを導入することで、遠隔から端末をロックすることが出来るようになります。加えて、必要な場合には、遠隔から端末のデータを消去することも可能です。端末の紛失・盗難時にも、第三者が端末を悪用する前に対策を打つことが出来るようになります。

端末データの暗号化

また、MDMを導入することで、端末のデータが暗号化されているかどうか確認したり、また、暗号化の指示を送ることとが一括で出来るようになります。

ウイルスプログラムのインストール防止

例えばMDMツールのセキュリティ機能を活用して、アクセス可能なWebサイトを一定条件で制限しておけば、従業員が怪しいサイトへアクセスしてコンピューターウイルスやマルウェアといったリスクへ感染する危険性を低減できます。

また、仮にウイルスプログラムをダウンロードしてしまったとしても、MDMでアプリケーションの追加を制限しておけば、悪質なプログラムがモバイルへインストールされることを防げることも重要です。

不正サイトへのアクセス防止

いかにも問題がありそうでいかがわしいWebサイトでなく、一見すると真面目で問題のなさそうなWebサイトであっても、実際には不正ツールやマルウェアなどが潜んでいる不正サイト・有害サイトの危険性はあります。

あらかじめ従業員がアクセスして閲覧できるWebサイトを制限しておけば、そのようにリスキーなWebサイトを訪問して情報漏洩やウイルス感染といった問題を根本的に防止することが可能です。

ただしURLフィルタリングの方法などはMDMのサービス会社によっても変わるため、事前にきちんとチェックしておきましょう。

MDMによって実現可能なBYODとは

BYODとは、「Bring Your Own Device」の頭文字をとったもので、個人で使用している端末を業務で使用することを指します。社員は使い慣れた端末を使用することが出来き、また、企業も端末をいちいち用意する必要がなくなる、といったメリットがある一方で、セキュリティ対策の観点からはデメリットも大きいBYOD。MDMを導入することで、堅牢性の高いBYOD環境を実現することが出来るようになります。

MDMにもデメリットはある？

様々な観点でメリットを追求していけるMDMですが、一方で使い方を誤ればデメリットが拡大してしまうことも事実です。

そこで、以下にMDMのデメリットについて代表的なものを解説します。

モバイル端末の利便性が低下

MDMを活用したデメリットの代表例として、セキュリティ対策を強化しすぎたあまり、モバイル端末そのものの利便性まで低下してしまうというものが挙げられます。

モバイル端末はインターネット環境があれば即座に様々な情報やシステムへアクセスし、必要なデータを参照したり、業務を遂行したりできることがメリットです。しかし、完全に規定の業務フローに従った機能だけしか許可せず、その他の使い方の一切を制限してしまった場合、デバイスとしての利便性や臨機応変さが消滅して結果的に使いづらいツールになってしまうといったこともあり得ます。

単なるスイッチやメモの代わりとしてのみデバイスを使う場合、わざわざ高性能なモバイル端末を利用する必要がありません。そのため、MDMを利用する場合は、安全性と機能性とのバランスを考えながら、多角的な視点でモバイル端末の業務上における活用法を考えていくことが大切です。

無許可のBYODが常態化

会社から従業員へ配布している業務用モバイル端末の利便性があまりにも低くなると、従業員は困ったことがあったり、臨機応変な対応が求められたりした場合、業務用モバイル端末でなく自分の所有しているプライベートのスマホやタブレットを使用してしまうことがあります。

例えば顧客から問合せがあって、それへ即座に答えたい場合、業務用のモバイル端末が十分に機能しなければ、従業員が個人のスマホで情報を調べて答えることが接客サービスとして価値のあることかも知れません。しかし、仮にそこで顧客の情報をスマホへ入力した場合、その時点で企業として管理すべき情報が個人のスマホへ流出してしまうといったインシデントが発生しています。

モバイル端末の利便性の低下について考えるだけでなく、個々の従業員に対しても情報セキュリティへの意識や理解を促せるような取り組みを重ねていくことが肝要です。

紛失や盗難に対する意識の低下

MDMを導入して、企業から従業員へ提供・配布するスマホやタブレットといったモバイル端末が当たり前になると、当然ながらそれを持ち歩いてどこかで紛失したり、盗難に遭ったりといったリスクも増大します。

また、MDMによって万が一の際にも情報が安全に管理・保護されているという意識が広がった結果、逆に各従業員が「自分たちでしっかりと顧客情報を守らなければならない」という自己防衛の意識を低下させてしまう恐れもあります。

MDMはとても便利なツールであり、情報セキュリティの安全性を高める上で効果的なツールですが、どれほど優れた機械であっても利用する人間の意識や理解がおろそかではデメリットばかりが増大しかねません。

いかに安全な環境であっても、その土台を守っていくのは自分たちであるということを、きちんとした従業員教育で根付かせることがポイントです。

情報セキュリティ関連のコスト増

高機能のMDMを導入したり、従業員にそれぞれモバイル端末を貸与したりすれば、必然的にコストが増大していきます。

MDMやモバイル端末の導入は、それが業務へもたらす恩恵も合わせて考慮して、コストパフォーマンスを総合的に計算しながらプランニングしていくようにしてください。

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