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学校で導入したipadなどのタブレットを、生徒が私物化することがあります。その事例と、MDMで解決できることをご紹介していきます。
支給されたタブレットを私的利用するのではないかという不安を持っている方も多いのではないでしょうか。
こんなケースがあります。
とある高校が、1学年全員にスマートフォンを提供しました。使用制限をかけることのできるアプリを採用し、必要のないゲームアプリなどはダウンロードができないように設定しています。
ところが生徒の方で、スマホを初期化することで、好きにゲームアプリのダウンロードができるということを突き止めてしまいます。無断でゲームをダウンロードし、遊びに使う生徒が続出。ひどい時には学校が管理しているパスワードを不正で入手して課金したり、ゲームのし過ぎで学校を休んだりということが起こりました。
こうしたことから、学校は導入して半年という短さで、スマートフォンを解約する羽目になってしまいました。
大人がしっかり設定したつもりでも、セキュリティは決して万全ではないことがわかりますね。
私的利用されるのが不安だからといって、上記のエピソードのようにガチガチに制限してしまうケースはよく見られます。ですがこれでは、生徒児童たちのITスキルや情報モラルおよび情報リテラシーの向上を阻害しかねず、結局学習意欲が上がらない、ということにもなります。
従来のアナログのやり方をデジタルに変えただけで、これからの子どもの育成などといった本来の目的から大きく離れたものになってしまい、タブレット端末を導入した意味がないということになりかねません。
アプリの利用制限を設定することで、情報セキュリティのリスクを抑えることが可能です。 利用制限方法は、使用できるアプリは管理者が許可したものだけという「ホワイトリスト方式」、不要なアプリを定めて利用を制限するという「ブラックリスト方式」の2種類です。
また、定期的に端末内の監視を行い、アプリを追加や削除したり、また違反のアプリを強制削除したり、利用に関する情報を取得したりする機能を備えているMDMもあります。
端末が紛失、または盗難され、学校外の第三者の手に渡ったとき、遠隔からデータすべておよび一部を削除するワイプ機能を使うことによって、情報漏洩を防ぐことができます。その学校が失うであろう信用も守る保険となります。
端末に入っているアプリがどのようなものか、不正改造がないかなど、端末の利用状況を把握する機能も備わっています。うまく活用すれば、決められた制限の中で生徒児童の自主性や、失敗したとしても学びにつなげられるよう見守ることのできる環境を、実現することができます。
学習に活用できるアプリを使いたいときには、学校側はタブレットをわざわざ回収してセットアップをしなくても、手を触れずにアプリの配信が可能。生徒児童は知らない間に自身のタブレットに学習アプリがインストールされています。このように、生徒児童の学習環境をすぐに整えることが可能となっています。
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※2018年度、エンドポイント管理史上のマーケティング分析(株式会社テクノ・システムリサーチ社)より
参照:mobiconnect公式HP(https://www.mobi-connect.net/)