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在宅環境のセキュリティ対策が希薄

在宅環境のセキュリティ対策が希薄

在宅環境のセキュリティ対策とは?このページでは、テレワークで最適なセキュリティ対策について解説しています。

テレワークにおける情報漏洩のリスクとは

社用デバイスを私的利用と混同されやすい

テレワークで社用デバイスを社員に配布する場合、社員が私的利用と混同しやすいというデメリットがあります。具体的には、社用デバイスで勝手にアプリをインストールし、そのアプリが原因となってウイルスに感染するといったケースです。ウイルスに感染すると情報漏洩のリスクも高まります。社用デバイスを私的利用と混同されると、セキュリティ面にも重大なダメージを与えかねません。

勝手BYODによるセキュリティリスク

BYODというのは、個人で所有している端末を業務に使用すること。BYODの導入によってコストの削減や従業員の満足度向上などのメリットを得られます。

一見よさそうな仕組みですが、テレワークでは会社が把握していないところで勝手にBYODを行ってしまうケースがあります。勝手にBYODを行うことによって、セキュリティリスクが高まってしまうのです。

紛失・盗難による情報漏洩のリスク

テレワークでは、紛失や盗難が起きるリスクも高まります。紛失や盗難が起きるとそこから情報漏洩に発展してしまうこともあるため注意が必要です。このようなリスクを避けるためにも、情報をきちんと管理しておかなくてはいけません。

無線通信(Wi-Fiなど)の傍受による情報漏洩リスク

テレワークでは、無線通信を利用して業務を行う場面も増えます。その際、暗号化されていない無線通信を利用してしまうと、無線通信の傍受が容易となるため情報漏洩のリスクが高まってしまうのです。

おさえておきたい在宅環境のセキュリティ対策

技術的なセキュリティ対策

在宅環境での技術的なセキュリティ対策として、MDMが挙げられます。MDMとは、複数の端末を一元に管理できるシステムのこと。MDMを導入することで、在宅環境でも会社側から社員の利用デバイスを管理できるようになります。万が一デバイスの紛失や盗難などが起きてしまっても、遠隔操作で端末の設定を変更できるため、情報漏洩のリスクを抑えることが可能となるのです。

物理的なセキュリティ対策

在宅環境における物理的なセキュリティ対策をいくつか紹介します。

  • クラウドサービスのドキュメントにパスコードをかける
  • 覗き見防止液晶保護フィルムの利用…など

以上のように、テレワークで考えられるセキュリティ問題に対し、技術的なセキュリティ対策だけでなく、物理的な対策も講じておくことが大切です。

ルールを整備することによるセキュリティ対策

在宅環境でのセキュリティ対策は、ルールを整備するのも有効な方法です。あらかじめ、テレワーク時のルールを定めておくことで情報漏洩のリスクを下げることが出来ます。

  • 公共の無線通信を利用しないなどのルール作り
  • テレワーク時のUSBメモリの不必要な持ち出しを禁止…など

アプリ管理機能(MAM:Mobile Application Management)を併用しよう

テレワークでセキュリティ性を高めるのならば、デバイスのアプリケーション利用状況まで詳細に管理できるMAMを併用するのがおすすめ。MAMは個人端末を業務利用するBYODにも最適な機能となっています。

MDMとMAMの併用によって、セキュリティ性を高めながら従業員のニーズに合わせた適切なシステムを導入できるのです。

国産で月額費用がお安い
MDMツール4選を比較

月額費用が165円~とお安い
国産MDM4選

手厚いサポートが期待できる国産MDM18社(※)のうち、月額費用の最低料金が1台165円からとお安く、無料トライアルのあるMDM4つを厳選しました。
※2021年2月時点で、日本国内で利用でき公式HPが存在しているMDMのうち、国産のものを選出しています

100%(※)のユーザーが
使い勝手を評価
mobiconnect
月額費用
165円~275円/台(※1)
ここがポイント
  • 企業の声に耳を傾け改善を繰り返し使いやすさを追求
  • 操作方法や活用方法をすぐに確認できる等導入後のサポートも充実
  • iOS
  • Android
  • Windows
  • MacOS
  • tvOS

※2018年度、エンドポイント管理史上のマーケティング分析(株式会社テクノ・システムリサーチ社)より
参照:mobiconnect公式HP(https://www.mobi-connect.net/)

アンドロイドの
セキュリティを強化
MDM MoDeM
月額費用
165円~330円/台(※2)
ここがポイント
  • Androidに強力な閲覧制限をかけられる
  • Android上での偽造アプリのダウンロードを防ぐセキュリティ機能を搭載
  • iOS
  • Android
  • Windows
  • MacOS
  • tvOS
災害・電話網の障害に
強い
SPPM2.0
月額費用
165円~330円/台(※3)
ここがポイント
  • 災害や電話網の障害に強く、無線LAN端末にも有効
  • 安否確認システムに利用できる機能あり
  • iOS
  • Android
  • Windows
  • MacOS
  • tvOS
ニーズに合わせて
5プランから選択可能
VECTANT SDM
月額費用
165円〜2,200円/台(※4)
ここがポイント
  • 管理でなく「活用するためのMDM」であるデジタルサイネージ機能あり
  • 機能を使える端末が限定されないプランも
  • iOS
  • Android
  • Windows
  • MacOS
  • tvOS

※1 エントリー1,980円/台(年額)~スタンダード3,300円/台(年額)を月額換算した金額。学校・教育委員会は、要見積
情報参照元:mobiconnect HP(https://www.mobi-connect.net/price/)
※2 ライトプラン月額165円/1台~エンタープライズプラン月額330円/台の場合
情報参照元:MoDeM HP(https://www.ascentnet.co.jp/mdm-modem/mdm価格/)
※3 SPPM2.0 ASPサービス 基本機能パック165円/台~SPPM2.0 ASPサービス フル機能パック330円/台の場合
情報参照元:SPPM 2.0 HP(https://www.sppm.jp/導入事例・ご利用まで/料金/)
※4 VECTANT SDM「Stage1」(Android) 165円/台~VECTANT SDM「サイネージ」(Android) 2,200円/台の場合
情報参照元:アステリアHP(https://www.arteria-net.com/business/service/other/mdm/sdm/)