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MDM(モバイルデバイス管理)はウイルス対策として期待できる?

セキュリティ対策やウイルス対策としての観点から、MDM(モバイルデバイス管理)について利用メリットや活用価値などを考えていきます。従業員のモバイル端末のセキュリティ対策を強化したいと思っている方は参考にしてみてください。

MDM(モバイルデバイス管理)はウイルス対策になり得るか?

結論から言えば、MDM(モバイルデバイス管理)はウイルス対策としても有効性があります。

そもそもMDMは従業員に配布している業務用のスマートフォンやスマートタブレットといったモバイル端末を一元管理して、管理者による情報確認やアプリの制御、インストールの一括管理といった作業を効率化するためのツールです。そのため、情報セキュリティの観点からもモバイル端末の状態を適正化することが可能であり、ウイルス対策としても利用価値を検討できるのです。

MDMに期待できるウイルス対策としての効果と実践方法

ここではMDMを具体的にどう扱うことでウイルス対策として活用していけるのか、一般的な例をご紹介します。

MDMが独自に備えているウイルス対策機能

MDMは様々なメーカーから独自の製品がツールやシステムとして提供されており、MDMによって色々な標準機能やオプション機能が用意されています。

情報セキュリティに関する対策は、現代の企業経営者や事業担当者にとって重要な課題であり、MDMツールの中にもセキュリティ対策やウイルス対策に特化した機能やシステムを搭載しているものが少なくありません。

そのようなMDMを利用すれば、必然的にウイルス対策を強化してモバイル端末の安全性を高めることが可能となります。

サイトへのアクセス制限やダウンロード制限による対策

MDMでは事前にアクセスできるWebサイトを指定や制限が可能です。これにより、ウイルスへの感染リスクのある外部サイトへそもそもアクセスできない環境を整えやすくなります。

また、同様にアプリやファイルのダウンロードにも制限を設けられ、管理者の権限がなければダウンロードを許可しないと設定することも可能。仮に従業員が正体不明のファイルやアプリをダウンロードしようとしてもシステムに弾かれて不可能となり、モバイル端末へのウイルス感染を防ぐことができます。

ただし、言い換えれば管理者が許可しているWebサイトやファイルにはアクセスしたりダウンロードしたりできるため、管理者自身が十分なセキュリティ意識が求められる点に注意してください。

ウイルス対策アプリなどの一括設定

MDMでは登録されているモバイル端末へ、管理者の権限で任意のアプリをインストールしたり、ファイルを転送したりすることが可能です。この仕組みを利用して、ウイルス対策アプリや情報セキュリティ用のアプリ、情報管理アプリなどをそれぞれのモバイル端末へインストールして、ウイルス対策を強化することができます。

ただし、ウイルス対策アプリなどは利用するユーザー数や端末数に制限があることもあり、ライセンス登録は対象となるモバイル端末の数に合わせて契約しておくことが必要です。

まとめ

MDMを利用して登録されているモバイル端末のウイルス対策を強化することは可能です。しかし、MDMによって具体的な方法や作業手順が異なる上、利用できるモバイル端末の数など条件に違いが生じることもあるでしょう。

MDMをウイルス対策やセキュリティ対策として導入したいと考える場合も、事前に自社のニーズやデバイスの利用条件、業務環境などをきちんと確認して、自社の条件に合致したMDMを比較検討するようにしてください。

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参照:mobiconnect公式HP(https://www.mobi-connect.net/)

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※1 エントリー1,980円/台(年額)~スタンダード3,300円/台(年額)を月額換算した金額。学校・教育委員会は、要見積
情報参照元:mobiconnect HP(https://www.mobi-connect.net/price/)
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情報参照元:MoDeM HP(https://www.ascentnet.co.jp/mdm-modem/mdm価格/)
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情報参照元:SPPM 2.0 HP(https://www.sppm.jp/導入事例・ご利用まで/料金/)
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情報参照元:アステリアHP(https://www.arteria-net.com/business/service/other/mdm/sdm/)