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近年、タブレット学習を導入する学校が増えています。 タブレットを導入することでのメリットはたくさんありますが、一方でデメリットもあります。 学校でのタブレット導入におけるデメリットをまとめています。
組織で使用している複数のモバイルデバイスを管理運用するためのシステムツールです。端末の一元管理による運用業務の負荷軽減や、紛失・盗難時の不正アクセスや情報漏洩におけるリスク回避の対策を行えます。
モバイルデバイス導入の背景のひとつ「GIGAスクール構想」
近年、早いスピードで進んでいる社会の情報化に伴い「ICT教育」も急速に進められており、タブレットを導入している学校も多く見られます。 ICT化によって、オンライン授業だけでなくアプリを使った制作物、プレゼン資料作成等ができ、効率よく学習を進められるということで、活用の幅も広がっているようです。
このような教育現場のICT化の背景として、GIGAスクール構想の存在が大きいと言えます。GIGAスクール構想は文部科学省が打ち出した、義務教育学校の児童生徒に対する1人1台の学習者用PCと高速大容量ネットワーク環境などを整備する計画です。
導入後の管理に追われる先生は大変
タブレットなどの端末は便利ですが、導入後は管理していかなければなりませんし、故障したときには迅速な対応を求められます。情報漏洩に関しても気を配る必要があり、端末担当の先生の負担は大きいと言えるでしょう。 また、こういったICTそのものに苦手意識を持つ先生もおり、精神的な負担を抱えることもあります。
GIGAスクール構想に伴う教育現場のICT化に
役立つMDMの機能を詳しく
生徒たちはタブレットを私物化できる
支給されたタブレットは、生徒児童が私物化するのではないかという不安があります。実際、使用制限をかけられるアプリを採用したスマートフォンを、生徒の方で勝手に初期化し、ゲームをしたり遊びに使ったりといった事態になったケースもあります。 学校側でしっかり設定したつもりでも、万全ではありません。
タブレットはサイバー攻撃から狙われている
学校で支給されたタブレットは、情報漏洩やサイバー攻撃のリスクといったセキュリティに関する不安があります。サイバー攻撃を防ぐために、利用ルールの策定・MDM(モバイルデバイス管理)の導入・情報モラル教育・保護者との連携の重要性を紹介し、安全なICT活用のための方法をまとめています。教育現場でのICT導入を検討している方や、タブレットの安全な運用に課題を感じている方はぜひ一度チェックしてみてください。
学校におけるタブレットのセキュリティ対策と
MDMの機能を詳しく
学校でMDMを導入する場合は、教育現場に必要なMDMの機能を理解しておく必要があります。学校のMDMに必要な機能は「root化、Jailbreakの検知機能」「各端末の情報の閲覧機能」「各端末の位置情報確認機能」です。
多くのモバイル端末が配布される学校において、MDMの「root化、Jailbreakの検知機能」は必要不可欠な機能です。デバイスのroot化・Jailbreakとは、非正規な方法で既定のプログラムを変更し不正に管理者権限を取得したり利用制限を解除したりする行為のことで、MDMはこうした不正行為をいち早く検知し、デバイスの不正利用を抑止します。
各端末情報の閲覧機能は、ユーザー・端末管理機能の一つ。端末ごとのID、OSバージョン、機種名などハードウェア情報、セキュリティポリシーの適用状況など個別の端末情報を管理用サイトから閲覧できます。閲覧機能の効果は包括的な管理を実現する以外に、OSバージョンのアップデート更新における平準化や簡略化などがあります。
MDMサービスの中にはモバイル端末の位置情報をGPSで把握できる機能が搭載されているものもあります。位置情報確認機能は端末の紛失・盗難時におけるセキュリティリスク軽減はもちろん、移動履歴といった端末使用者の広範な情報の取得により使用状況の把握も可能に。この機能はMDMの全製品に標準搭載されているとは限らないので、導入の際は有無確認が必要です。
学校でMDMを導入するときは、各端末を最適な環境で管理し運用できるよう、事前に種々のセットアップ作業(キッティング)を行う必要があります。具体的に行うべき設定は「セキュリティポリシーの設定」「機能制限」です。
セキュリティポリシーの設定は、配布されたモバイル端末を使用する際のセキュリティに関するコンセプトや指針を事前に定めることです。設定されたポリシーに沿って、デバイスのハードウェア機能の制限や制御、埔里のインストール/削除を制限できます。ポリシー設定を端末ごとに行うのは大変ですが、MDMを導入すれば登録した端末すべてに対する一括設定が可能です。
スマートフォンやタブレットには様々な機能やアプリが搭載されており、通信・通話、サイト閲覧、動画視聴、カメラ撮影など多彩な利用方法がありますが、学校で教育用に配布されるモバイル端末をMDMで管理する場合、教育に無関係な機能に対して制限をかけられます。カメラ機能を利用禁止にしたり、成人向けコンテンツにアクセスできないようWebフィルタリングで表示不可にしたり、ポリシーに沿って管理者側で使用範囲を限定できるのです。
学校で配布されるタブレット端末を適切に管理するためセキュリティポリシーの設定や機能制限などセットアップ作業を行うのは当然としても、端末ごとに一台ずつセットアップするのは大変な作業。MDMなら登録端末に対してポリシー設定や機能制限を一括適用できるので、セットアップ作業が楽になるでしょう。
先生にも生徒にも”困ったさん”は存在する
ICT活用におけるタブレット導入をした学校によっては、先生や生徒の中に“困ったさん”がいることも。こうした弊害はMDMが防いでくれますので、学校で端末導入を検討する際はぜひMDMの導入もセットで検討してみてください。
携帯はガラケー、長年黒板やホワイトボードを使い続け、"自分のやり方"が確立しているベテラン先生。タブレットなどを使った取り組みや課題、オンライン授業に興味を持ってくれず、MDMを入れた端末自体を使ってくれないから本末転倒…というケースも少なくありません。
オンライン授業、アプリを使った課題や宿題、リモートを使った生徒とのコミュニケーションなど、他の先生たちが追い付けない領域までITを駆使するリテラシー高い系教師。現場の効率化と教育の可能性を広げるという意味では、非常に素晴らしい取り組みではありますが、中には自分のPCやスマホを扱うかのように使い込みセキュリティを無視してしまう先生もいるそうです。
子どもだからとあなどるなかれ。最近の小中学生はITリテラシーが高く、ネットなどから情報を探し、プロファイルからMDMを削除したり、iPadの脱獄をしたりする生徒もいます。
実際に脱獄されてしまうとその後の対応が大変なため、ぜひやめていただきたいものですが、「みんなやってるしいいじゃん」と、なかなかなくならないのも現状のようです。
手厚いサポートが期待できる国産MDM18社(※)のうち、月額費用の最低料金が1台165円からとお安く、無料トライアルのあるMDM4つを厳選しました。
※2021年2月時点で、日本国内で利用でき公式HPが存在しているMDMのうち、国産のものを選出しています
※2018年度、エンドポイント管理史上のマーケティング分析(株式会社テクノ・システムリサーチ社)より
参照:mobiconnect公式HP(https://www.mobi-connect.net/)
※1 エントリー1,980円/台(年額)~スタンダード3,300円/台(年額)を月額換算した金額。学校・教育委員会は、要見積
情報参照元:mobiconnect HP(https://www.mobi-connect.net/price/)
※2 ライトプラン月額165円/1台~エンタープライズプラン月額330円/台の場合
情報参照元:MoDeM HP(https://www.ascentnet.co.jp/mdm-modem/mdm価格/)
※3 SPPM2.0 ASPサービス 基本機能パック165円/台~SPPM2.0 ASPサービス フル機能パック330円/台の場合
情報参照元:SPPM 2.0 HP(https://www.sppm.jp/導入事例・ご利用まで/料金/)
※4 FiT SDM「Stage1」(Android) 165円/台~FiT SDM「サイネージ」(Android) 2,200円/台の場合
情報参照元:アステリアHP(https://www.arteria-net.com/business/service/other/mdm/sdm/)